無理せずFIREしたい「普通の会社員」におすすめの書籍『普通の会社員でもできる日本版FIRE超入門』
FIREに興味あるけど、
・高収入なサラリーマンではないから、難しいか・・・
・過度な節約などはちょっと嫌だな・・・
・米国式じゃなく、日本の社会保障制度や年金制度に基づいた具体的なFIREの計画方法を知りたい・・・
などなど、このような想いを抱いている人にオススメの本があります。
山崎俊輔さんの著書『普通の会社員でもできる日本版FIRE超入門』です。
こんにちは。
バリスタFIREを目指している20代後半会社員の
翔べない渡り鳥(@N_migratorybird)です。
本書はFP（ファイナンシャルプランナー）として活躍している著者の山崎俊輔さんが、日本の社会保障制度、税制優遇制度などを踏まえつつ、「日本版FIREの教科書」として書かれています。
FIREは米国発祥ということもあって、外国の書籍が多いと思います。
FIREの本質的な考え方は一緒ですが、社会保障制度などは国によって大きく異なると思います。
本書は「日本の制度に基づいてFIREをどのように計画するべきか」を明らかにしてくれています。
また、老後の生活についても言及されているので、「自分の人生のロードマップ」としても参考になるものとなっています。
本書は、日本の制度や老後問題を加味しながら40代、50代、60代前半でFIREを目指そうといった内容になっているため、「普通の会社員」でもFIREを目指せるように難易度を下げたプランニングがされています。
FIREを目指すならリタイア後に関わる日本の制度を知っておくことは非常に重要です。気になった方は是非本書を読んでみてください。
この記事では、
本書の中で私が気になった「持ち家」「個人年金」の2点について、少し触れたいと思います。
この2点は、他の指南書や多くのFIREブログで見る内容とは多少違う点があり興味深く読ませていただきました。
FIRE達成には持ち家が必須！？
本書を読んで一番驚いたのが、住宅の取得を考えることはFIRE実現に欠かせない要素の1つだと述べられていたことです。
・家を購入したら何千万円もの支出になるので、余計FIREから遠ざかる。
・住宅ローンという負債を抱え、完済しても価値のない建物だけが残る。
・賃貸物件に比べ、修繕等で想定外の支出のリスクがある。
などなど、FIREには持ち家はリスキーであるという意見が多いと思います。
今までは、私自身もそういった意見には同意であり、リスクが怖いって思っていました。
しかし本書では、「住宅の費用＋FIRE分の資産確保」が出来て、はじめてFIREに踏み切れると考える必要があると述べられています。
なぜなら、基本的に老後は公的年金をもらって生活していくことになりますが、この公的年金の水準は「家賃手当」を含んで設定されていないのです。
公的年金はあくまで日常生活費と等しく設定されており、マイホームなしでは厳しいことが想定されます。
つまり、老後に住宅を持っていない人が年金だけで生活しようとすると家賃分を毎月貯金から取り崩していくという状況になります。
生涯を賃貸で過ごしたいと考えている人は、「老後2000万円」問題とは別に「老後の生涯家賃相当分」を確保してリタイアする必要があるのだそうです。
仮にリタイア後を月6万円の部屋で暮らすとしても、人生100年時代を見込めば標準的な引退年齢65歳から35年分を考えると、2520万円になります。
40歳でリタイアすると、さらに1800万円（6万円×12ヶ月×25年）が必要になります。
現役時代は賃貸派でもいいのですが、FIRE後や老後についてはマイホームが必要だと考えられるのです。
また、住宅ローンには税制優遇が与えられるのも無視できないとのことです。
住宅ローン減税はiDeCoと並んで会社員が得られる数少ない税制メリット（所得控除）です。
さらに、実際問題、著者がFIREに成功した人を見る限り、自宅を確保していることが多いそうです。
これらの点から、住宅購入もFIRE計画に織り込んで考える必要があると本書を通じて学べました。
FIREすると公的年金が減る！？
日本人がFIREを考える上で知っておいた方いいのは「公的年金制度」です。
「一生涯保障されている定期収入」として老後資金を賄ってくれるのが公的年金です。
公的年金は、終身給付の不労所得ともなる素晴らしい制度です。
ただ、FIREしてしまうと国からもらえる年金額が大幅ダウンしてしまう問題に直面します。
国民年金は20歳から60歳まで加入が義務づけられていますが、厚生年金に関してはリタイア後は厚生年金保険料を納める義務がなくなります。
厚生年金に関する計算式を簡略化すると以下のようになります。
（保険料を納めていた期間の平均賃金）×（保険料を納めていた年数）×（生年月日等での係数）
つまり、
・平均賃金が高い人はその分年金額も増える
・加入年数が長い人はその分年金額も増える
ということです。
このようにFIREを目指す人にとっては「早期リタイアすると、その分厚生年金水準が下がる」という問題を考慮しなければいけません。
著者は通常のFIREに必要な資産の上積みだけでは十分ではなく、65歳以降の本来のリタイア生活がはじまったとき、公的年金水準がダウンする分を上乗せしてFIREを準備していく必要があり、そのためにはiDeCoを活用するべきであると述べられています。
iDeCoには、節税効果もあるので現役時代に税制優遇のメリットを享受することも大切となります。
私はiDeCoに関しては、60歳まで資産が凍結されるのがデメリットと考えており、未実施でしたが、確かに老後の資金を用意するのは必須なわけで、税制優遇を利用しない手はないのかもしれませんね。要検討課題にしようと思います。
まとめ
ファイナンシャルプランナーならではの視点からの意見も多い本書は、日本の様々な制度を考慮したうえでのFIRE計画を学べるため、多くの日本のサラリーマンが参考に出来る内容になっていると思います。
FIREを目指すということは、ライフプランニングとリタイアメントプランそのものであり、FPを勉強している身として非常に共感できました。
FIREは収入、節約、投資、税、など必要とする知識が幅広く、マネーリテラシーの総合問題といった側面があります。
本書を読み、私は「もっと制度を勉強して、より着実にFIREをめざそう」と思いました。
FIREを目指すならリタイア後に関わる日本の制度を知っておくことは非常に重要です。
ぜひ、本書が気になった方は手に取って読んでみてください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
